休職時の面談、ちゃんと実行してますか?

みなさんの会社では、
メンタル不調者を休職させるときの手順、決まってますか?

復職に関しては流れを決めてあるけど、
休職に関しては、決まったプログラムがない、
ということは、ないでしょうか。

復職プログラムという言葉はあっても、
休職プログラム、というのは
聞いたことが無いですよね。

プラネットでは、
「復職の成功は、休職のさせかたにあり!」を
モットーとしており、コンサルティングでは
休職プログラムも作成するようご指導しています。

休職プログラムの流れは・・・

1.不調者発見(もしくは診断書持参)

2.産業医面談(診断書ない場合は、産業医の判断で専門医受診)

3.休職決定

4.休職面談

5.産業医から主治医への連絡

6.休職開始

というものです。

休職のきっかけ一つとってみても、
自分から診断書持参で申し出てくるもの、
上司が人事部門に相談にくるもの、
明らかな勤務状況の悪化で、
会社が休職命令を出すもの、
など様々ですね。

それぞれのパターンによって
フロー図を作っておき、
人事・労務担当者が
迷わずに行動できるようにしておきます。

この時に手間取ると、病状が悪化し、
出社も難しくなり、その後のステップを正しく踏めなくなります。

産業医面談を経て休職が決定しますが、
この時の面談は、休職させるかどうか決めるために
産業医に診せるわけではありません。

最近では、主治医の決めた休職を会社側が覆し、
万が一何かあった場合には、
会社側が安全配慮を問われる可能性もありますので、
主治医が休職させると言ったら、それに従うべきでしょう。

では何のために産業医に診せるのか。

それは、そのあとのステップである、
産業医から主治医への連絡のためです。

この連絡ひとつで、
その後の復職がうんと楽になりますので、
絶対欠かしてはならないステップです。

産業医は、主治医に何を連絡するのか?

これについてはまた次回、見ていきますね!

コラム

PAGE TOP