前々回の「せっかくの復職プログラムを活かすコツ」の
続きを書きましょう。
休職に入ることが決まった従業員と
人事の方が面談すると思うのですが、
その際、ほかにだれか同席してもらいますか？
私は、産業医や配偶者を同席させるよう助言しています。
その際、人事の方も、台本が無いとうまくしゃべれませんから、
あらかじめ作っておきます。
それが「休職の手引き」です。
手引きには、休職の理由や期間、残日数、
休職中にしてほしいこと、ほしくないこと、
会社との連絡方法、復職の基準、社会保険料の支払い方、
その他、会社からの連絡事項をすべて書面にしておきます。
それを説明する場を設けることが、第一です。
案外きちんとできていない企業が多いようです。
特に、本社・本部以外の拠点では心配ですね。
サラっと1枚の「休職届」だけで済ませてしまったり、
本人と人事の人だけが話をしてたり、
産業医の立ち合いもなく、配偶者もいない、では
本人の不安は、いかばかりでしょうか。
この時点で、会社との信頼関係を強めておく、
これが企業防衛にもつながります。
どのようなステップを経て休職に入ったのか、
この軌跡を残しておくことこそ、万が一の場合の
説明責任を果たすことにつながるのです。
説明責任の重要性については、前回書きました。
本人、家族、ドクター（主治医／産業医）、上司、人事、
これら関係者すべてが納得の上、休職に入ってもらえば、
その後にくる復職も、おのずとスムーズにいくものです。
読み終われば、みなさん「なぁ～んだ」と思うかもしれませんが、
大事ですよ、これ。
